プロから学ぶ!リアルタイムAIアバターで変わるDXの未来【2026年最新】

この記事では、SORAMICHI(ソラミチ)顧問の丸山潤さんによるUXデザインの基礎についての解説動画の内容をまとめています。

今回のテーマは、「リアルタイムAIアバターで変わるDXの未来」です。近年、AI技術の飛躍的な向上により、本人と見紛うほどのクオリティを持つAIアバターが登場しています。

テキストを入力するだけで、特定の人物の姿・声・話し方を完璧に再現できるこの技術は、企業や世の中全体をどう変えるのでしょうか。

丸山さんのお話を全部聞きたいという方はYouTube動画のご視聴をおすすめします。

目次

AIアバターとは?

AIアバターとは、特定の人物の動画、画像、音声を学習させることで、その人自身をデジタル上で再現する技術です。最新のAIは品質がどんどん改善し、本人かAIアバターか判別がつかないレベルにまで達しています。

AIアバターはプロフィール画像などの静止画から作成できるため、幼少期の自分や歴史上の人物を動かすことも可能です。たとえば、結婚式で新郎新婦が「子どもの頃の姿」のアバターを通じて、両親に感謝のメッセージを伝えるといった演出も活用イメージの一つです。

今回のテーマである「リアルタイムAIアバター」は、あらかじめ作成した動画ではなく、その場でリアルタイムに動かし、対話させることが可能となっています。

AIアバターの事例

すでに多くの業界で、コスト削減や利便性向上のためにAIアバターが導入されています。ここでは、その事例をいくつかご紹介します。

メディア・放送業界

文化放送の番組『田村淳のNewsCLUB』では、1分の動画と原稿だけで生成された「AI砂山アナウンサー」がニュースを読み上げる試みが行われました。

実際のプレスリリースに掲載されているAIアバターによる動画のセリフはこちらです。

「こんにちは。文化放送アナウンサー砂山圭大郎です、と言いたいところですが、実は私1分の動画と原稿だけで生成されたAIアバターです。当日、本物の砂山アナは海外出張のため不在です。EmbodyMeの最新技術「DigiSelf」で作られた私が代打でニュースを読むことになりました。2月の放送をぜひ楽しみにしていてください」

このようにAIアバターにより、噛むことのない正確なアナウンスや、制作工数の削減を実現しています。

交通・公共インフラ

京王電鉄では、駅の案内業務にAIアバターを導入しました。外国人観光客に対しても、AIアバターが多言語で目的地へのルートを案内する体制を整えています。

企業運営・研修

AIアバターが株主からの質問に回答する事例や、企業の研修で使用される事例も増えています。企業の研修では、多忙な社長や役員の代わりに、彼らのAIアバターがアドバイスやメッセージを送るなどの活用が増えています。

AIアバターサービスについて

AIアバターサービスを利用する方法は、大きく分けて2つのパターンがあります。

  • SaaS型:ブラウザ上で編集・生成
  • API型:自社システムに組み込み

Webブラウザで編集してAIアバターの動画を生成するSaaSは、主に動画コンテンツの制作で利用されています。

今回のリアルタイムAIアバターを提供しているのは、API型です。API型は遅延がないことが一番のメリットで、カスタマーサポートや対話型サイネージなどで使われています。

ここからは、リアルタイムAIアバターについて、もう少し掘り下げていきましょう。

リアルタイムAIアバターについて

EmbodyMe社の「DigiSelf」というサービスでは、アメリカ・欧州・中国・日本で技術特許を取得したAIアバターを遅延なく動かせる技術を使っています。この技術は、リアルタイムAIアバターの生成をわずか0.01秒で行うことが特徴です。

リアルタイムAIアバターは、実はアバター技術だけでは成り立ちません。AIアバター生成技術と、LLM(ChatGPT/Gemini等)を組み合わせることで成立します。

また、LLMに対してのキャラクター設定が非常に重要で、誰を学習させ、どんな役割を与えるかの定義も細かく決めていく必要があります。

リアルタイムAIアバターの利用シーン

ここからは、リアルタイムAIアバターがどのように活用されているのか、具体的な利用シーンを解説していきます。

広告

これまで広告といえば動画を流すだけでしたが、カメラ・マイク・スピーカー、裏側には広告学習されたLLMを搭載したリアルタイムAIアバターなら、「通行人に合わせた接客」が可能になります。たとえば、「20代女性、晴天、夕方」という情報を検知し、AIアバターが新商品のアイスを直接話しかけておすすめするようなイメージです。

空港やイベント

AIアバターは、後ろに人間がいる状態でも使えます。たとえば、後ろの人間が「こんにちは」と言えば、AIアバターは「Hello」や「你好」などに多言語変換してくれるのです。あるいは、タレント出演のイベントなどでも活用できます。

商品説明

社内のトップ営業マンのプレゼンテーションスキルをLLMに学習させ、AIアバターと組み合わせると、実際の商品説明の動画で利用できます。その場でクライアントの質問にもきちんと答えてくれるところまで実現可能です。

家族とのコミュニケーション支援

リアルタイムAIアバターは、介護施設などで家族と離れて暮らす高齢者のケアにも活用できます。忙しくて日中テレビ電話ができない家族の負担を軽減しながら、高齢者は気兼ねなく日常報告を楽しめるので、認知症予防にも効果的です。会話内容は要約されて、家族に共有されます。

SORAMICHIスタッフからの質問コーナー

人間→AIアバターへの置き換えは実際どれくらい進んでいますか?

アナウンサーを例にあげると、NHKでもすでにAIアナウンサーを導入していますし、リソースが足りない地方局を中心に、AIアバターを活用している事例が増えています。

テレビの生放送でもAIアバターでできますか?

技術的には可能です。しかし、テレビの生放送でリアルタイムAIアバターを起用するのは、何を発言するか制御しきれないリスクがあります。そのためある程度制限をかけることが必要ですが、LLM側への学習が大変です。

リアルタイムAIアバターが向いてそうな業種はなんでしょうか?

もっとも相性がいい仕事は「受付」ではないでしょうか。たとえば銀行やショッピングモールのカスタマー対応、あるいは医療機関での薬の説明にも活用できます。

リアルタイムAIアバター導入にリスクや注意点はありますか?

リスクに関しては、やはり勝手に変なことを話してしまう可能性がありますね。たとえば実際のタレントを使って変なことをしゃべらせた動画が出回るなど、最悪のケースも可能性としてはあります。ただ、すべてをリアルタイムにする必要はありません。制限をつけて使い分けるなど、技術の組み合わせ方によって、リスクは排除していけるでしょう。

AIアバターは見分けられますか?

正直、AIかそうでないかを見分けるのはむずかしいです。AIアバターを作っている技術者たちは、「人は慣れていくから、将来的にはどっちでもよくなる」と言っています。

ルール整備や規制についての状況はどうでしょうか?

日本は欧米に比べて規制が緩やかです。ヨーロッパやアメリカでは、すでにルールが整備されていますし、本来であれば日本もデジタル庁が率先して行うべきことかもしれません。

ただ、これが逆にAI技術の発展のしやすさにつながっているんです。多くの海外AI企業が日本法人を作るのも、それが理由です。学習してなんぼの世界であるAIにおいて、自由に使える日本の規制のゆるさはプラスに働いています。

たとえば日本のサービスだと音声AIの日本語の質は非常に高いですが、海外製品の質は低い。その理由は、日本語の正しいデータが使えず、精度が上がらないためです。つまり日本にとっては、勝負しやすいということです。

マーケティング担当者は何から手をつけるべきでしょうか?

まずは目的から組み合わせ方を考えることが大事だと思います。

ツールやサービスごとの細かな特徴は、実際に触れてみなければ見えてきません。僕自身も作りたいものから逆算し、「何を組み合わせたらこれが作れるか?」と考えることを大切にしています。

AIツール、どれから触ればいいですか?

UIデザインであれば「Figma Make」、コーディングであれば「Claude Code」など、ジャンルによって変わると思います。文章系なら「Gemini」や「ChatGPT」などがありますが、AIもそれぞれに得意不得意があります。日本語の質にこだわるなら日本製、など使用用途に応じて探していただければと思います。

AIアバターのツールを導入したいとき、SORAMICHIに相談すれば対応可能でしょうか?

可能です。リアルタイムAIアバターは開発も必要ですので、SORAMICHIのように開発もできる企業でなければむずかしいと思います。

いかがでしたか?

DX攻略部のYouTubeチャンネルでは、本記事の元となった動画の他にも、DX推進や実業務に役立つ様々な解説動画を公開しています。ぜひ、そちらもご覧ください!

DX攻略部
https://www.youtube.com/@soramichi

この記事を書いた人

丸山 潤

エグゼクティブ・アドバイザー

コンサルティング会社でデザイン・フロントエンド技術者として、UI開発に深く携わる。その後リクルート入社、ニジボックスに出向しPDMなどを経験。株式会社リクルートホールディングスのインキュベーション部門『Media Technology Lab』に参画。

ニジボックスにてデザインファーム事業を立ち上げ、執行役員に就任。新しいUXソリューションの開発を推進。現在は、UXコンサルティング、およびUX組織育成の担当して当社のアドバイザーに就任。

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